教員のちょっと気になる「国内ベビーフード市場」

執筆：谷口賢吾（BBT大学大学院 講師）

今週は「国内ベビーフード市場」を取り上げてご紹介いたします。

先日7月初旬に、日本ベビーフード協議会が、2018年のベビーフード生産量統計を公開しました。それによると、‘18年のベビーフード生産量は対前年比8％増の約440億円と、過去最高を記録しました（ベビーフードとは、赤ちゃんの離乳を手助けする目的で市販されている加工食品）。

少子化で出生数が減少しているとされているにもかかわらず、ベビーフード市場が伸びているということになります。

それでは、ベビーフードがどのくらい伸びているのでしょうか。出生数の減少と比較するとどのくらいの伸びていて、どういった商品が伸びているのでしょうか。実際に数字で確認してみたいと思います。

まず、ベビーフード生産額の推移と、出生数の推移をみてみます。

ベビーフード生産額は、1991年は172億円でしたが、そこから増加トレンドで2000年には約302億円へと増加しています。’01年から統計の取得方法が変わったため、数値が大きく変わりますが、‘01年は392億円で、翌’02年には429億円と400億円台を超えています。そこからは‘08年（373億円）まで増減をしながらも大まかには微減トレンドとなっています。’13年以降は5年連続増となり、‘18年には過去最高の440億円となっています。

一方、出生数は、ほぼ一貫して減少トレンドとなっており、‘91年に122万人だった出生数が、’18年には92万人と約30万人の差があります。

ちなみに、単純計算でベビーフード生産額を出生数で割ってみると、‘91年は新生児一人当たり1.4万円ベビーフードを消費していたことになりますが、’01年は3.3万円 ‘18年には約4.8万円へと大きく増加しています。

次に、品目別市場を見てみると、「おかず・スープ」が最も大きく（‘18年、98億円）、次いで「ベビー飲料」（同93億円）、「主食」（同87億円）、「詰合」（同67億円）と続きます。10年前の’08年と比較すると、「おかず・スープ」、「主食」、「詰合」が大きく伸びていることが分かります。

水や湯を加えて用いる「ドライタイプ」と、調理完成品としてそのまま与えられる「ウェットタイプ」のタイプ別に推移を見てみると、「ドライタイプ」が‘08年の70億円から’18年に50億円へと減少しているのに対し、「ウェットタイプ」が‘08年の257億円から’18年に345億円へと増加しています。

このように見てみると、手間のかからない調理完成品で、「おかず・スープ」、「主食」になるものが中心にベビーフードの利用が増えていることが分かります。こうした背景には、女性の社会進出、共働き世帯増加、男性の育児参加・外出頻度が高まったことが背景にあるとの指摘もあります。

マクロ的に考えると少子化で市場縮小するものと考えられますが、ミクロで市場を細かく見て需要を捉えていくと、少子化の中にも成長市場を見出すことが出来そうですね。