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編集部posts 2020/09/09

日本国内で学べるMBAの特徴は? おすすめの大学院やランキングをご紹介



執筆:mbaSwitch編集部

人生100年時代に突入し、社会人になるまでの教育で得た知識やスキルだけでは、その後のキャリアや人生を生きていくのが難しいといわれるようになりました。
今後のキャリア、そして人生を豊かにするためには、社会人になっても学び続けることが重要だといえます。ビジネスに欠かせない経営の知識とスキルを身につけられるMBAは、多くのビジネスリーダーが注目する分野です。

しかし、日本国内だけでも約70ものMBAのコースがあり、全国各地に国公立・私立の経営大学院(MBAを取得できる大学院)が存在します。日本でMBAを学びたいと思っても、数ある大学院のなかからどのように選べばよいか悩んでしまい、そこで止まってしまう方も多いことでしょう。

本記事では、MBAの基本的な点をご説明したうえで、国公立・私立・株式会社立の大学院の特徴やメリット・デメリット、国内経営大学院のランキング、国際認証を取得している大学院のリストなどをご紹介します。

 

1.MBA(経営学修士)とは?MBAで学べることは? どんな人におすすめ?

MBA(経営学修士)とは?MBAで学べることは? どんな人におすすめ?

MBAとは「Master of Business Administration」の略称で、「経営管理学修士(専門職)」を示す学位です。経営に関するスキルと知識、課題と解決策を見つけ出す思考回路の修得を目標とし、MBAを取得できる大学院(ビジネススクール)では経営戦略、マーケティング、ファイナンスなど幅広い分野を学びます。

日本国内でMBAの大学院が初めて創設されたのは1978年で、広く浸透したのは2000年代からといわれています。日本では多くの企業が終身雇用制度を採用しており、経営人材の登用は、長期スパンで社内の年功序列によって行うのが一般的でした。欧米では1900年代から普及していたMBAですが、当時の日本では終身雇用制度などの影響から、社外で短期的に経営人材を育成するMBAの需要は高くありませんでした。

しかし、2003年、国際的・社会的に活躍する高度専門職業人の養成機能を向上させるための「専門職大学院制度」が制定され、MBAの大学院が続々と創設されました。旧来型の企業の在り方も革新が進み、国内でMBAを取得する人が一気に増えました。

MBA(経営学修士)で学べること

全世界、そして日本国内だけでもたくさんの経営大学院が存在します。国内外かかわらず、MBAを取得できるどの大学院においても、「経営資源の3要素」について学ぶ点は共通しています。

経営資源の3要素とは、「ヒト・モノ・カネ」のことです。これらの要素を領域で表すと、ヒトは「組織行動・人材マネジメント」、モノは「マーケティング・経営戦略・オペレーション」、カネは「アカウンティング・ファイナンス」となります。

この3領域を体系的に修得し、知識やスキルを高めるとともに、論理的思考や問題発見・問題解決のスキルなどを養うことで、経営・ビジネスで生かせる実践力を身につけることができます。
大学院ごとに教育理念やどんな人材の育成を目指すかなどの教育目標には違いがあり、特有のカリキュラムや海外留学制度なども存在します。

経営大学院で学び、経営学修士を取得したいと考えている人は、まずはキャリアの棚卸しを行いましょう。自分のやってきたことを振り返ることで、これからやりたいことや目標を明確にすることができます。そのうえで、さまざまな特色がある経営大学院のなかから、より自分の目的を果たせそうな学校を探すようにするとよいでしょう。

経営大学院では、演習(セミナー)方式、講義(レクチャー)形式、個別の教育指導・研究指導、ケーススタデイ方式など、さまざまな教育手法を用いてカリキュラムを展開します。

MBAの修了要件として最も重要なのは修士論文の評価ですが、そのほかにも日々のレポート・課題の質や提出率、試験の成績、演習の質などから総合的に評価されます。

一般的な履修方法では、1年を前期・後期に分け、一期ごとに履修科目を選択します。
MBAは最短1年間で取得できますが、働きながら経営大学院に通う人は2年間での取得を目指す場合が多いです。2年制の大学院であっても在籍可能期間は2年以上あるため、個々人のペースで履修計画を立てることができます。

2年制の大学院では、1年次はビジネス・経営の基礎から実践を学び、2年次からは卒業に向けて修士論文に向けた研究もスタートし、より専門的で高度な内容を学習していくことになります。

学位は取得できませんが、長期間通えない人や特定のカリキュラムを学びたい人向けに「Executive Education」、日本で「MBA単科」とも呼ばれる非学位のプログラムも存在します。欧米では企業の社員研修として普及しているプログラムです。

経営大学院はどんな人におすすめ?

経営大学院に通うメリットが大きい人は、どんな人なのでしょうか?
経営大学院に通う主要な目的やMBA取得後の変化から、どんな人に経営大学院がおすすめなのかご紹介します。


●経営の体系的な知識を得たい人
2016年に行われた経営系大学院に関する調査*の「経営系大学院への志望動機について教えてください」という設問に対して、国内の経営大学院修了生の多くは以下のように回答しました。

「企業経営に必要な一通りの理論や知識を得るため」(58%)
「広い知見・視野を得るため」(51%)
「実践的な知識を得るため」(38%)

半数以上の人が、企業経営に生かせる知識を得たい、広い知見や視野を得たいという理由で経営大学院を志望したことがわかります。

実際、本校(ビジネス・ブレークスルー大学大学院。以下、BBT大学院)をはじめ、経営大学院では、企業経営の体系的な知識や理論を学び、知見や視野を広げることができます。上記のような目的を持っている人は、MBAを取得することで多くを得られるでしょう。


(*出典:株式会社工業市場研究所「国内外の経営系大学院及び修了生の実態並びに産業界の経営系大学院に対するニーズ等に関する調査」(2016年度))


●現職の業務で生かしたい人
ビジネスの現場では日々さまざまな課題に直面します。勤務先で培った知識や経験だけでは解決できないビジネス上の問題を抱えている人は、経営大学院で学ぶことで、現職における課題解決に役立てられます。

●転職がしたい人
MBAを取得すると転職で有利になる可能性が高いため、転職を希望している人にとっても、MBAは活用できます。
さきほどの調査*の「大学院に就学したときと、修了後(現在)の勤務先の変化」では、転職した人が約2割いました。

同調査の企業への調査結果では、MBAホルダー(国内大学院卒)が 1 名以上在籍している割合は、大企業 17%、中小企業 2%、外資系企業 15%でした。中小企業に比べて大企業、外資系企業のほうがMBAホルダーの活躍の場が多いことがうかがえます。

また、情報通信業、金融・保険業、サービス業、製造業などでMBAホルダーの割合が高いという結果が出ているため、特にこれらの業種への転職を考えている人はMBAの取得を検討してみてください。

●収入アップや昇進・昇給を目指している人
同調査では、MBA修了後に収入アップや昇進・昇級、”責任のある仕事を任せられるようになった”などの処遇変化があったと回答する修了生が多くいました。

さらに、2015年に実施された国内の経営大学院の修了生への調査**では、「入学時と修了後の年収の変化」に関して、年収が「上がった」人が46.9%と、半数近くの人が年収アップの傾向にありました。

「年収が上がった」人のうち、「100万円未満のアップ」は35.8%、「100万円から200万円未満」は24.5%と、年収が200万円以上上がった人が約4割でした。
また、「入学時と修了後の役職の変化」については、「上がった」と回答した人は44.2%でした。「現在の役職」は「課長クラス」34.5%、「主任/係長クラス」22.1%と、中堅クラスで活躍する修了生が約6割という結果でした。

学んだことを自分の業務へと還元できれば、収入アップや昇進がしたい人にとっても、経営大学院に行くことは有益だといえます。

(**出典:日本経済新聞出版『日経キャリアマガジン 社会人の大学院ランキング2016』p.13)

●起業を成功させたい人
起業を目的に経営大学院で学ぶ人も一定数います。さきほどの調査*では、就学時の業種別に見ると、サービス業においては起業した人が 約2割もいることがわかります。

MBAを取得したのちに起業して、大きな成功を収めている人は何人もいます。MBAホルダーの代表的な起業家としては、日本では、三木谷浩史氏(楽天株式会社 代表取締役会長 社長)、樋口泰行氏(パナソニック株式会社 代表取締役 専務執行役員)、南場智子氏(株式会社ディー・エヌ・エー 代表取締役会長)などがいます(肩書きは2020年8月現在)。

また、海外では、ナイキの創業者として知られるフィル・ナイトや、PayPalの前身であるX.com社の共同設立者イーロン・マスクなど、多くの起業家がMBAを取得していますし、欧米の大手企業では約4割ものCEOがMBAホルダーだといわれています。

経営大学院での学びは、起業を成功させたい人にとっても大いに活用できるでしょう。

●人脈を広げたい人
人脈を広げる機会を得たい人にとっても、経営大学院はおすすめです。経営大学院に通うのは、企業勤めのビジネスパーソンだけでなく、社長や役員、事業家、会計士、政治家、医師など、多種多様です。業界や業種、さらには国籍も異なる、普段の仕事では知り合えないような人々と「学びの仲間」として交流することができ、卒業後にこうした学生仲間がよいビジネスパートナーになることもあります。

2.日本国内で取得できるMBAと海外で学べるMBAの違いとは?

日本国内で取得できるMBAと海外で学べるMBAの違いとは?

日本国内でMBAは役に立たない?

「日本国内ではMBAは役に立たない」、「海外のMBAのほうが日本のMBAより質が高い」、「日本のMBAは海外では通用しない」などと聞いたことがある人もいるかもしれません。実際のところはどうなのでしょうか。

まず、「日本国内ではMBAは役に立たない」に関しては、先ほどご紹介した国内の調査からもわかるように、MBA取得後に収入が上がった人や昇進した人は数多く、転職や起業に成功した人もいることから、MBAを国内で役立てることは可能だといえるでしょう。

ただし、欧米に比べて日本ではMBAの普及が遅かったこともあり、採用時にMBAホルダーかどうかは重要視しない、MBAホルダーとそうでない社員とで待遇の差がないといった国内の企業が欧米より多く存在することも事実です。
そうした背景から、「日本ではMBAは役に立たない」といわれることもあるようですが、年収アップや昇進、転職、起業の成功といったわかりやすい変化だけがMBAの役割ではありません。

論理的思考が身につく、問題発見・問題解決ができるようになるなど、経営・ビジネスで生きる実践力を養うことがMBAの根幹的な目的ですので、そうした視点からも、MBAは日本国内でも十分に役立つ学位だといえます。

海外のMBAのほうが日本より質が高い?

「海外のMBAのほうが日本のMBAより質が高い」と言われることに関しては、どの国で取得したとしても、MBAという学位自体に質の差はないため、誤った情報だと言い切ることができます。学ぶ内容についても、基本的なカリキュラムは世界共通です。

大学院によって授業で使用する言語が異なり、MBAは英語が主流の学問なので、英語で学ぶのが最適だとされることもあります。別の言語に翻訳される際に、もとの表現から多少外れてしまうケースも皆無ではないため、気になる場合は英語で学習するのがよいでしょう。日本国内においても、英語を主要言語として授業を行っている経営大学院も存在します。

日本のMBAは海外でも通用する?

英語が公用語の国では、当然ながら、MBAをはじめとした学位の有無以上に「英語で仕事ができるか」がビジネスにおいては重要視されます。そういった意味で、英語を用いる海外の大学院でMBAを取得した人は語学力についても問題ないと判断されやすいでしょう。

しかし、ビジネス・経営の知識やスキルが高く、かつ、その国や企業でコミュニケーションがとれる語学力があれば、MBAを取得した国がどこかはそれほど関係ないといえます。

前述の通り、どの国の経営大学院であっても基本的なカリキュラムは変わらないため、どこでMBAを取得したかよりも、知識とスキルをきちんと修得し、実践で生かせる人材であるかどうかが重要です。海外で通用する人材を目指す人は、語学力を磨きつつ、自分の専門性を高めていくようにしましょう。

3.日本国内の経営大学院はどのように選んだらいい?

日本国内の経営大学院はどのように選んだらいい?

日本国内の経営大学院に通う場合、多くの人は現職を辞めず、働きながら通う人が多いでしょう。もし、仕事を中断せずにMBAの取得を目指すなら、「長期間(1年以上)、働きながら大学院に通い続けられるか?」という視点で学校を選ぶとよいでしょう。

たとえば、自宅や勤務先の近くなど、通学しやすい場所に大学院があるほうが、忙しい時期でも無理なく続けられます。また、授業料などの卒業までにかかる全費用が自分の手の届く範囲内なのかも重要なポイントです。学費免除制度、給付金制度などを利用できるかも確認しておきましょう。学校独自の奨学金制度を設けている場合もあります。

また、大学院の知名度が高いことや、独自のカリキュラムが魅力的なことも選ぶ際のポイントになります。学びたい先生がいるか、活躍している卒業生がいるかなどもチェックしておきましょう。

経営大学院を選ぶ際のさまざまなポイントをご紹介しましたが、どのポイントを重視するかは目的や価値観などによって、人それぞれ異なります。たとえば、第一優先が「通いやすさ」なのか、「学費の安さ」なのか、「どうしても学びたい先生がいる」なのかで、選ぶ大学院は変わってくるでしょう。

そこで、大学院選びに迷っている方は、これまでのキャリアの棚卸しを行い、キャリアに関する目標や価値観を明確にすることで、自分にとっての重要なポイントを洗い出してみてはいかがでしょうか。

さらに自分が重視するポイントに優先順位をつけ、上位の3要素を満たす大学院に絞る方法で選んでいくと、多数ある大学院のなかから自分に合った学校を選びやすくなります。

これからの時代はオンラインMBAがおすすめ

通学の負担を最小限にしたい人は、オンラインで取得できる経営大学院も選択肢に入れてみましょう。
完全にオンラインで学べる大学院なら、通学の負担は全くなくなります。1年以上通うことを考えると、通学時間をゼロにすることで節約できる時間はかなりの長さになります。

オンラインであれば、通勤で電車に乗っている時間などのスキマ時間を活用して、学習を進めることもできます。

世界中に蔓延した新型コロナウイルスによって、学校が次々と閉鎖しました。その際に多くの学校がオンライン授業を導入し、オンライン授業はより一般的なものとなりました。
しかし、アクセスの集中によってサーバーがダウンし授業が始められなかったり中断したりと、オンライン授業のトラブルは多く、手探り状態でなんとか進めている学校がほとんどです。

本校(ビジネス・ブレークスルー大学大学院、以下BBT大学院)は、国内初のオンラインMBAです。2004年に「オンライン教育のビジネスモデル特許」を日米2か国で取得し、日本初のオンライン学習でMBAを取得できる経営大学院として2005年に開学しました。世界35か国から入学生が集まり、2019年までの卒業生数は延べ1,367名と、最大級規模を誇ります。

2020年に開学15周年を迎えたBBT大学院は、開学以来、蓄積してきたオンライン授業の知見や最新のオンライン学習プラットフォームを駆使し、実践型MBAプログラムを提供しています。

4.国公立大学のMBAのメリット

国公立大学のMBAのメリット

ここからは、国公立大学、私立大学、そのほかのスクールの特徴をご紹介します。
まずは、国公立大学のメリットから見ていきましょう。

国公立大学の特徴

国公立大学は国や地方公共団体、公立大学法人が運営している大学です。国公立は私立に比べて、大学内の設備が充実している傾向があります。日本には約800の大学が存在しますが、そのうち国立大学は約80校、公立大学は約90校と私立に比べて学校数は少ないです。

なお、大学受験の試験科目は私立よりも国公立のほうが多い印象があるかと思いますが、社会人が入学するMBAの場合は、国公立でも私立でも入試内容はそれほど変わりません。基本的には、出願書類とエッセイによる書類審査のあとに、口頭試問や筆記試験を実施して合格者を選抜します。

国公立大学のメリット

国公立大学のメリットとして、私立の大学よりも学費が安い点が挙げられます。大学院の「入学金+初年度納付金」の目安は次の通りです。

(出典:日経HR『日経キャリアマガジン あなたの市場価値を高める 学び直し戦略 2020 社会人大学院・資格・ビジネススキル』p.52)

また、先述のように国公立大学は私立大学に比べて設備が充実しています。私立に比べて国公立は学部数が多い傾向があり、キャンパス全体が広いのもメリットだといえるでしょう。

国公立大学のデメリット

国公立大学のデメリットは学校数が少ないことです。さらに、国公立大学の多くは公共交通が多少不便な場所にあるため、通いやすいエリアに国公立大学がない場合もあるでしょう。

また、設備は充実しているものの、建物自体は古いことも多いため、新しい建物で学びたい人にとってはデメリットになります。

5.私立大学のMBAのメリット

私立大学の特徴

私立大学は、個人や企業などの民間が設立し、学校法人が運営する大学です。国内に800校ほどある大学のうち、約600校が私立大学となっています。

さまざまな学校法人が運営しているため、国公立以上に大学ごとの特色が大きいのが特徴です。また、国公立の場合は、大学ごとにほぼ平等に予算配分されるため、施設が画一的になりがちですが、私立大学はキャンパスの規模や設備も大学によって多様です。

私立大学のメリット

私立大学のメリットは、大学数が多く、通いやすい場所にある大学を探しやすい点です。通いたいエリア内に複数の大学があれば、比較検討したうえで、自分に合った大学を選ぶことができます。

新しい大学が多いのも私立大学のメリットといえるでしょう。2019年は10校、2020年には3校の私立大学が新たに設立されました(専門職大学は除く)。対して、2019~2020年で国公立大学の新設は1校のみです。

私立大学のデメリット

私立大学のデメリットは、国公立大学に比べて学費が高い点です。
また、私立は運営している学校法人が多種多様なため、国公立よりも大学の質の差が大きい傾向があります。特に新設大学においては、大学の質がわかりづらいといえます。

6.株式会社立大学のMBAのメリット

株式会社立大学のMBAのメリット

株式会社立大学の特徴

2003年に「構造改革特別区域法」が改正され、それまでは学校法人のみの設立に限られていた私立学校で、株式会社の設立も認められるようになりました。株式会社立大学では一般の大学と同じく、修了すると学位が授与されます。

日本では2004年に国内初の株式会社立大学が誕生し、話題となりました。BBT大学院は翌年の2005年に開校しました。

株式会社立大学のメリット

株式会社立大学は学校固有の校舎がなくとも開設できます。そのため、都心の便利な立地にあるテナントビルに教室や職員室などを構えていることが多いです。
また、株式会社立大学の場合は、決算書を公開して外部評価を受けるため、経営の透明化や健全な経営体制が保たれます。

株式会社立大学のデメリット

私立大学と同じく、株式会社立大学も国公立大学と比較すると学費は高い傾向があります。
国内にはまだ株式会社立大学の数が少ないため、株立の大学同士で比較検討することが難しいというデメリットがあります。

7.日本国内のMBAランキングと主要スクールリスト

日本国内のMBAランキングと主要スクールリスト

国内のMBAランキング

世界ランキングでの日本の順位

世界における日本の経営大学院のランキングも見てみましょう。
有名な世界MBAランキングのなかで、イギリスのQuacquarelli Symonds(クアクアレリ・シモンズ)社が調査・発表する「QS World University Rankings: Global MBA Rankings」(以下、グローバルMBAランキング)の結果をご紹介します。

クアクアレリ・シモンズ社は世界の高等教育機関の分析を専門とする企業です。15年以上前からMBAをはじめとした世界大学ランキングを実施し、世界中で参考にされています。

ランキングにおける指標の柱は「Employability(雇用主による卒業生の評価と就職率)」「Entrepreneurship and Alumni Outcomes(起業家精神と卒業生の活躍)」「Return on investment(投資利益率)」「Thought Leadership(牽引性の高い研究成果)」「Class & Faculty Diversity(学生と教員の多様性)」の5つで、これらの指標から総合的に算出したランキングや、各大学院の指標ごとのポイントが公表されています。

グローバルMBAランキング2020年の結果では、残念ながら100位以内に日本の経営大学院は選ばれませんでした。しかし、詳細な順位は明かされていませんが、151~200位内に名古屋商科大学ビジネススクールと早稲田大学ビジネススクールの2校がランクインしています。

アジア内で見てみると、日本の経営大学院は25位までに3校が入っています。結果は次の通りです。

(出典:Quacquarelli Symonds「QS Global MBA Rankings 2020」)

このランキングの対象校は、キャンパス内でプログラムが実施されること(オンラインプログラムは除外)、フルタイム(オプション含む)であること、クラスの学生数が10人以上、調査項目の大部分のデータを提供することなど、多くの条件があります。

パートタイムが多い日本の経営大学院は、ほとんどが調査対象から外れてしまうため、ランクインする国内の大学院は少なくなっています。グローバルMBAランキングに限らず、多くのMBAランキングにおいて、フルタイムの経営大学院であることが対象条件となるため、世界ランキングで国内大学院の名前を見つけるのが難しいという事情があります。

指標別の国内MBAランキング

次に、日本国内の指標別のランキングをご紹介します。
各指標で登場する大学院が異なるのは、指標ごとに十分なデータがないとポイントが発表されないためです。

(出典:Quacquarelli Symonds「QS Global MBA Rankings 2020」)

入学難易度が高い国内経営大学院入学難易度(入試倍率)が高い国内の経営大学院のランキングも見てみましょう。日経HRが実施した2016年の国内経営大学院ランキング調査では、有効回答が得られた48校の平均倍率は1.64倍でした。10位以内には国公立大学院のMBAコースが7つランクインしています。また、私立大学院も含めた10位以内の大学院は、1校を除いて初年度納入金が100万円未満でした。学費の負担が少ない大学院が高倍率になっていると読み取れます。

(※2015年4月入学試験のデータより算出出典:日本経済新聞出版『日経キャリアマガジン 社会人の大学院ランキング2016』p.42)

国内MBA主要スクールリスト

続いて、国内でMBAが取得できる主要な大学院のリストを掲載します。


(出典:日経HR『日経キャリアマガジン あなたの市場価値を高める 学び直し戦略 2020 社会人大学院・資格・ビジネススキル』p.100-115より一部改変して作成)


国際認証を取得している学校

世界の経営大学院は、国際的な認証機関によって認証・評価を受けています。

主な認定機関は、アメリカ本部のAACSB(The Association to Advance Collegiate Schools of Business)、イギリス本部のAMBA(the Association of MBAs)、ベルギー本部のEQUIS(European Quality Improvement System)です。この「第三者による認証」が国際的なMBAにとっては重要とされていますが、日本ではこれらの認定機関から認証を受けている経営大学院はまだ多くありません。日本国内で、AACSB、AMBA、EQUISから認証を受けているMBAを取得できる大学院は、以下の5校です(2020年4月時点)。

また、BBT大学院が提携する「ボンド大学大学院ビジネススクール」をはじめ、「英国国立アングリア・ラスキン大学」「テンプル大学ジャパンキャンパス」「マギル大学大学院」「マサチューセッツ大学」といった日本で学べる海外提携校も海外認証を取得しています。

8.オンラインMBAのBBT大学院なら、地理的・時間的な制約を乗り越えられる!

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日本国内の経営大学院を選ぶ際のポイントになる情報をご紹介しました。
経営大学院を選ぶ際に最も重視する点が、学費の安さなのか、カリキュラムの充実度なのか、活躍する卒業生の多さなのかによっても、選ぶときの基準は変わってきます。

「自分が経営大学院に通いたい理由は何か」「何が一番の目的なのか」「どのような大学院を求めているか」など、自分なりの答えを明確にしたうえ、経営大学院に関するさまざまな情報やデータを参考にすると、より納得できる大学院選びができるでしょう。

これまで学校は校舎に通学して学ぶのが常識でしたが、新型コロナウイルスの感染拡大によって通学自体ができなくなるという事態が起こり、学校の常識が変わり始めています。地理的な制約、そして時間的な制約も乗り越えられるオンライン学習は今後ますます普及していくと考えられます。

これから経営大学院に通いたいと思っている方は、不測の事態にも対応できる、オンラインMBAを検討してみてはいかがでしょうか。
国内初・最大規模のオンライ経営大学院であるBBT大学院では、双方向の遠隔教育システムを活用し、24時間365日、場所と時間を問わずにオンラインで受講することができます。

BBT大学院は、世界中で求められる「問題解決力」のスキルアップに主眼を置いています。学長の大前研一は、マッキンゼー・アンド・カンパニー出身のMBAホルダーで、コンサルタントとして大きな成果を残してきました。BBT大学院で学ぶことで、MBAの知識とスキルだけでなく、コンサルティング能力も高いビジネスリーダーになることが期待できます。

ご興味がありましたら、どこからでも気軽に参加できるBBT大学院のオンライン説明会に、ぜひお申し込みください。


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