MBAは資格ではなく「学位」。多くの経営者がMBAを取得する理由を解説！

1.MBAは資格ではなく学位

「MBA」は、正式名称の「Master of Business Administration」の頭文字をとった呼称です。資格だと勘違いされることもありますが、経営学の大学院修士過程を修了時に授与される「学位」です。日本では「経営学修士」もしくは「経営管理修士（専門職）」と呼ばれることもあります。

MBAと混同されやすいものに「中小企業診断士」があります。どちらも経営学の全般的な知識を学びますが、MBAは「学位」、中小企業診断士は「国家資格」という大きな違いがあります。

また、経営者や経営者視点をもったリーダーとして経営戦略について学び、意思決定できるようになりたい場合はMBA、経営コンサルタントの立場で中小企業を支援したい場合や、社内の経営企画・戦略立案を提案できる広い視野がほしい場合は中小企業診断士と、取得する目的も違うケースが多いです。

1990年代、MBAの学位は海外で取得するのが常識で、日本国内にはまだ浸透していませんでした。その背景に、日本特有の制度である「終身雇用制度」があります。

日本では多くの企業が終身雇用制度を採用しており、経営人材は内部から年功序列で登用されるのが一般的でした。さらに、経営人材の育成は同企業内でジョブローテーションをしながら長期的に行うOJTが主流とされていたため、社外で短期的に育成するMBAの需要は少なかったのです。

国内でMBAが注目されるようになったのは、2000年代のことです。2003年、国際的・社会的に活躍する高度専門職業人の養成機能を向上させるために「専門職大学院制度」が制定されました。この制度によってMBAを取得できる大学院（経営大学院）が次々と誕生し、国内でMBAを取得する人が一気に増えました。

2.MBAを取得した経営者や起業家

MBAを取得し、活躍している日本の経営者や起業家をご紹介します（肩書きは2020年9月現在）。

●藤重 貞慶氏（ライオン株式会社　相談役、ACジャパン　理事長、日本マーケティング協会会長）
1969年にライオン油脂株式会社（現ライオン株式会社）に入社。入社10年目ごろに慶應義塾大学大学院経営管理研究科を修了し、MBAを取得しました。2004年に創業家以外で初のライオン株式会社社長になりました。代表取締役会長を経て、2016年3月から相談役に就任しています。

●新浪 剛史氏（サントリーホールディングス株式会社　代表取締役社長）
サントリーホールディングス株式会社代表取締役社長、元株式会社ローソン取締役社長兼CEO及び会長です。1991年に、ハーバード大学経営大学院を修了しています。

●國部 毅氏（三井住友フィナンシャルグループ　取締役会長）
2017年に三井住友フィナンシャルグループ社長に就任し、2019年から同会長を務めています。ペンシルベニア大学のウォートン・スクールでMBAを取得しました。

●南場智子氏（株式会社ディー・エヌ・エー　代表取締役会長）
株式会社ディー・エヌ・エーの創業者であり、同社の代表取締役会長です。1986年にマッキンゼー・アンド・カンパニー・インク・ジャパン入社し、1988年、マッキンゼー日本支社を退職。その2年後にMBAを取得しています。

●三木谷浩史氏（楽天株式会社　代表取締役会長　社長）
楽天株式会社の創業者であり、同社の代表取締役会長兼社長です。1988年に株式会社日本興業銀行（現株式会社みずほ銀行）入行。その後、1993年にMBAを取得しています。

海外では、ナイキの創業者として知られるフィル・ナイトや、大手総合情報サービス会社ブルームバーグを設立したマイケル・ブルームバーグなど、多くの起業家がMBAを取得しています。さらに、欧米の大手企業では約4割ものCEOがMBAホルダーだといわれています。

3.MBAについて詳しく解説！

経営大学院ではどんなことを学ぶのか

どの経営大学院でも共通して学ぶことは、経営資源の3要素である「ヒト・モノ・カネ」に関する知識やスキルです。

ヒトは「組織行動・人材マネジメント」、モノは「マーケティング・経営戦略・オペレーション」、カネは「アカウンティング・ファイナンス」などについて学習します。この3領域を体系的に修得し、論理的思考や問題発見・問題解決のスキルなどを養うことで、経営・ビジネスで生かせる実践力を身につけることができます。

MBAはどのような目的でとるのか

MBAを取得する目的は一人ひとり異なりますが、「実務に生かせる知識やスキルと修得したい」という目的を持って経営大学院に入学する方が多いです。また、純粋に「学びたい、体験してみたい、研究をしてみたい」などの目的から入学を決める方もいます。

経営大学院で学ぶ（MBAを取得する）目的を、本校（ビジネス・ブレークスルー大学大学院、以下BBT大学院）の修了生アンケートから具体的に見てみましょう。

●BBT大学院に入学した理由
・プロジェクトマネージャーになり、経営層に説明する際の資料作成や分析の仕方について、現場マネージャーレベルから一段階、視座・視点をレベルアップさせる必要があった。


・人材育成や組織開発について、経営の視点から捉え直してみたいと思った。同時に、これからの人材に何が求められるかを自分自身が知りたい、体感したいと思った。

・技術・研究開発系で歩んできたが、全社視点から考える必要性を感じていた。

BBT大学院に通われる方は特に、現在の仕事の障壁を乗り越えたい、現職で必要なスキルを身につけたい、キャリアのステップアップを図りたいなど、「この現状をなんとかしたい！」というある種の切迫感を持ち、積極的に学ばれている方が多いです。

多くの経営者や起業家がMBAを取得していることからもわかるように、経営者や経営のプロを目指したい、起業したいといった目的で入学を決める方もいます。

転職、仕事の有利になる？

MBAを取得すると転職で有利になることもあります。「国内外の経営系大学院及び修了生の実態並びに産業界の経営系大学院に対するニーズ等に関する調査」では、情報通信業、金融・保険業、サービス業、製造業などでMBAホルダーの割合が高いという結果が出ています。これらの業種では特にMBAホルダーが求められているといえます。

加えて、MBAホルダー（国内大学院卒）が 1 名以上在籍している割合は、大企業 17%、中小企業 2%、外資系企業 15%でした。中小企業に比べて大企業、外資系企業のほうがMBAホルダーの活躍の場が多いことがうかがえます。

また、同調査で「MBA・MOT（Management of Technology、技術経営）の学位を取得した社員全般の知識・業務遂行能力は、同年齢・同役職の方と比較してどのように感じるか」と企業に尋ねたところ、大企業の約4割が「経営系大学院を修了した経歴をもつ従業員の方が優れている」と回答し、「ほぼ同等」は約3割でした。

この結果から、MBAを取得しただけでは社内で評価されるわけではないことがわかります。ただし、約4割の大企業がMBAなどの学位を取得した社員のほうが知識・業務遂行能力が優れていると回答していることから、学んだことを自分の業務へと還元できれば、昇進や収入アップにつなげることも可能だといえます。

MBAはどのようなところで学べる？

MBAは、国公立・私立・株立の経営大学院で学ぶことができます。経営大学院は全国にあり、なかでも首都圏に集中しています。自宅や職場の近くに経営大学院がない場合は、インターネット環境があればどこでも受講できるオンラインMBAのコースが便利です。

また、海外にも経営大学院があるため、仕事を中断できる場合は、海外に住みながらその地域にある経営大学院で学ぶこともできます。

経営大学院のカリキュラムは？

経営大学院のカリキュラムは、先ほどご紹介した、ヒト（組織行動・人材マネジメントなど）、モノ（マーケティング・経営戦略・オペレーションなど）、カネ（アカウンティング・ファイナンスなど）の経営資源の3要素を学ぶ科目を中心に組まれています。

どのような人材の育成を目指しているのかは大学院ごとで違いがあり、その大学院特有のカリキュラムも存在します。

たとえば、BBT大学院では、「起業家精神研究」「スタートアップ期の財務論」「社会変革型リーダー特論」といった起業家精神を養うための科目や、スタートアップの実務に役立つ「プレゼンテーション技法」「ビジネスアイデア演習」「戦略的起業論」などの科目が組み込まれています。

経営大学院はどう選べばいい？　国内と海外の違いは？

●経営大学院の選び方は？
MBAの取得には、最短でも1年間、多くの方は2年間、あるいはそれ以上の年月が必要となります。
仕事を続けながらMBAの取得を目指す場合、「働きながら長期間（1年以上）通い続けられるか？」という視点で選ぶことが重要です。

たとえば、通学しやすい場所にあることや、働きながらでも修学できる環境が整備されていることがポイントになります。

アカデミック寄りの大学院なのか、実践寄りの大学院なのかも重要なポイントです。学んだことを仕事で生かしたい場合は、なるべく実践寄りの大学院を選ぶようにしましょう。
カリキュラムが充実しているか、大学院の知名度が高いか、卒業生が活躍しているか、といった観点からも比較・検討できます。

また、学費は大学院ごとに差があるため、支払い可能な範囲の学費であるかも確認しましょう。

●国内と海外の違いは？
経営大学院では主に経営学を学ぶため、日本国内の大学院でも海外の大学院でも、学ぶ内容はほとんど変わりません。
ただし、国内では日本語の授業がメインであるのに対して、当然のことながら海外の大学院では英語が公用語となります。

日本では働きながら経営大学院に通うのが主流なため、週末や夜間に授業があるパートタイム形式が一般的ですが、海外では多くの大学院が全日制のフルタイム形式を採用しています。

学費にも違いがあり、海外の大学院は国内よりも高い場合が多いです。また、在学期間は仕事を中断することになるので、滞在中の生活費も事前に準備しておく必要があります。

海外MBAのプログラムを受講したいけれど留学が難しいときには、日本に住みながらオンラインを活用して海外MBAを取得する方法もあります。

BBT大学院を運営する株式会社ビジネス・ブレークスルーでは、オーストラリアの名門私立であるボンド大学と提携を結び、「BOND-BBT MBAプログラム」を提供しています。オンライン学習とゴールドコーストにある大学でのスタディツアーを融合させ、1,000名以上の海外MBAホルダーを輩出してきました。

●これからの時代はオンラインMBAがおすすめ！
2000年代からオンラインで受けられる教育プログラムが普及し、産休・育休、介護、地方や海外居住、転勤などのさまざまな制約があっても学習ができる環境が整ってきました。

「オンラインMBA」、つまり通信（オンライン）制のMBAコースの誕生により、通学しなくてもMBAの取得が可能となりました。現在では、ICTツールの発達に伴い、オンライン授業と教室での従来型授業との質の差はなくなってきています。

日本では、2017年ごろから「人生100年時代」を見据えた経済・社会システムの構想が進められています。個々人においても「自分の人生が100年続く」と考え、生き方、そして知識やスキルのアップデートが求められるようになりました。

そうした背景からも、時間を有効活用しながら、ビジネスの視野を広げることができるオンラインMBAの需要が高まっています。新型コロナウイルスの感染拡大によって、いつ休校措置がとられるかわからない現状からも、ますますオンラインMBAは注目されていくと予想できます。

4.オンラインMBAならビジネス・ブレークスルー大学大学院（BBT大学院）

通学は一切不要！　100％オンラインで受講できる

BBT大学院は15年以上の月日のなかでオンライン学習の知見を蓄積し、オンラインMBAのパイオニアとして試行錯誤を重ねています。

「オンラインMBA」と呼ばれるプログラムの中には、一部通学が必要なものもあります。しかし、BBT大学院なら100％オンラインで受講可能です。場所の制約がないのはもちろん、講義はオンデマンド式の動画なので時間の制約もなく、好きなタイミングで何度でも理論や知識のインプットができます。

独自の遠隔教育システム「AirCampus(R)」により、講義動画の視聴だけでなく、教員や教務スタッフ、TA（ティーチング・アシスタント）とのやりとり、学生同士でのディスカッション、履修登録、レポート提出など、学習のことはすべてオンライン上で実施できます。

学習効果を最大限に引き出すテキストディスカッション

MBAでは、教員から学ぶ以上に学生同士のディスカッションで学ぶといわれるほど、ディスカッションを重視しています。

対面でのディスカッションでは、その場の空気によってわかった気分になったり、声が大きい人の意見に押されたりと、深い議論の妨げとなる要因が存在します。熟考するタイプであれば、時間内に発言できず、せっかく質の高い意見をもっていても評価されないこともあります。

そこで、BBT大学院では、ディスカッションの学習効果を最大限に引き出すために、AirCampus(R)の掲示板上でテキストベースのディスカッションを行っています。

テキストベースであれば、他人の意見を読み、よく考えてから発言できます。多くの大学院では掲げたテーマについて授業時間内に議論を終了させますが、BBT大学院では1テーマに対して議論期間が約1週間あるため、自分のペースでじっくり思考したうえで発言し、深い議論を繰り広げられます。

情報収集にも時間をかけられるので、ファクトベースの意見を述べることができます。

また、オンラインでのコミュニケーション全般で求められる、簡潔に書く力もこのディスカッションを通して養われます。

経営に必要なスキルが磨かれる独自のケースメソッド

ケーススタディにも特徴があり、RTOCS（アールトックス）と呼ばれるBBT独自の教育メソッドを導入しています。

RTOCSは「Real Time Online Case Study」の頭文字を取った造語で、過去の事例ではなく、今まさに起こっている事例について、「自分が経営者やトップだとしたら？」という視点で将来を予測し、具体的な戦略を考えるケーススタディです。

毎週、新しいケーススタディに取り組み、在籍中の2年間で合計100回もの思考訓練を重ね、経営者視点や変化に強い対応力と問題解決力を徹底的に鍛えます。

RTOCSは大前研一学長担当科目で実施しています。提出締切日には「大前研一LIVE」という世界の1週間のニュースを大前学長が解説する番組が講義映像として配信され、その中で大前学長がお題に対して出した「結論」を発表します。

過去事例ではないのでいわゆる「正解」はなく、大前学長の出した結論が正解というわけでもありません。大前学長がどのようなプロセスで結論を導き出したのか、情報の見方や問題を解く視点などを知り、さらに学びを深めます。

大前学長やほかのクラスメイトが出した結論を自分のものと比較し、どこに違いがあったのかを考え、振り返りの投稿をすることで1つのケーススタディが完了します。

オンライン学習の課題を克服

オンライン学習でネックとなるのが、「クラスメイトとの交流が少ないのでは？」という点ではないでしょうか。BBT大学院ではAirCampus(R)を通してクラスメイトと深いディスカッションやミーティングを行うことができ、密にコミュニケーションがとれます。

また、オンラインだとモチベーションの維持・向上が難しいといわれることもありますが、BBT大学院では、教務スタッフが丁寧に進捗フォローを行い、学習サポートやアドバイスをしています。

教務スタッフは、一人ひとりの学生の受講の進捗や発言頻度などを日々確認し、名前を覚えてしまうくらい常に気にかけています。通学制以上に教務スタッフが身近な存在として伴走してくれる点も、BBT大学院の魅力です。

5.MBAを取得して、世界中で活躍できるビジネスパーソンに！

BBT大学院をはじめ、100％オンラインで受講できるMBAプログラムなら、時間・地理的な制約を乗り越え、仕事やライフスタイルに合った学習が可能です。

BBT大学院のオンラインMBAなら、グローバル化するなかで求められるオンラインでのコミュニケーションスキルも、身につけることができます。
ビジネスのグローバル化が進む昨今、世界に通用するビジネススキルをBBT大学院で身につけませんか？

100％オンラインのMBAプログラムで、具体的にどのように学ぶのか、なかなかイメージできない方も少なくありません。そこで、BBT大学院では、一人ひとりがその場で疑問や不安点を十分に解消できるよう、少人数制による説明会を定期的に開催しています。

「オンライン説明会」なら、どこでもご参加可能です。参加に必要なものはインターネット環境とPC・スマホのみなので、お気軽にご参加いただけます。

BBT大学院やオンラインMBAにご興味のある方、世界中で活躍できるビジネススキルや実践力を身につけたい方は、ぜひ説明会にご参加ください。

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