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編集部posts 2020/12/10

【MBA・ビジネス用語】入門編:DXとは? 必要なテクノロジーや取り組み事例を紹介!

【MBA・ビジネス用語】入門編:DXとは? 必要なテクノロジーや取り組み事例を紹介!


執筆:mbaSwitch編集部

昨今の変化の激しいビジネス環境において、DX(デジタルトランスフォーメーション)の推進がどの企業においても喫緊の課題となっています。しかし、DX の取り組みを始めたものの、具体的な変革にはつながっていないのが、多くの企業の現状ではないでしょうか。
本記事では、DXに必要なテクノロジーや具体的な取り組み事例、DXを推進できる人材になるために重要なスキルなどについて解説します。


https://www.ohmae.ac.jp/session/

1. DXとは

DXとは
「DX(デジタルトランスフォーメーション)」とは、「企業がビジネス環境の激しい変化に対応し、データとデジタル技術を活用して、顧客や社会のニーズを基に、製品やサービス、ビジネスモデルを変革するとともに、業務そのものや、組織、プロセス、企業文化・風土を変革し、競争上の優位性を確立すること」です。
引用:経済産業省、「DX 推進指標」とそのガイダンス(令和元年7月)

つまり、DX はITの活用でビジネス全般をより良くして、優位性を築き上げることだといえます。
DXに取り組むことには多くの利点があり、取り組まないと損失が発生するリスクもあります。電通デジタルによる「日本企業のデジタルトランスフォーメーション調査2019年版」では、国企業の70%がDXに着手していると回答しました。

2. 今DXが求められている理由

 今DXが求められている理由
DXは、2004年にスウェーデン・ウメオ大学のエリック・ストルターマン教授が提唱した概念です。日本では2010年代ごろからDXの実現に向けた取り組みが顕著になっています。
DXが求められている背景には、さまざまな産業おいて、新規参入者がデジタルの新技術を使い、過去になかったようなビジネスモデルを展開するようになり、「ゲームチェンジ」が始まっていることがあります。
経産省が指摘する現状の課題には、次のようなものがあります。

①ビジョンが明確でない

ここでのビジョンとは、「顧客視点」での価値創出におけるビジョンを指します。
「顧客のためにどのような価値を生み出すのか」というWhat が固まらないまま、「AI活用」というHow から進めてしまっている企業が多い現状があります。

②経営層のコミットメントが不十分

「DXを推進せよ」と号令をかけるだけでは、経営層のコミットメントとしては不十分です。DXを企業に根付かせるためのしくみを具体化して、定着させることが求められます。

③IT システムに必要なことが理解できていない

DXを進めるにあたり、どのようなITシステムが必要なのか理解が十分ではないという課題もあります。DX推進に重要なITシステムの要素は、主に次の3点です。
・使いたい形でデータが使えること
・変化に素早く対応できるデリバリースピードが実現していること
・部門を超え、データが最適に活用できること

参考:経済産業省、「DX推進指標」とそのガイダンス(令和元年7月)

3. DXを推進する上で期待されているテクノロジー

DXを推進する上で期待されているテクノロジー
DXに取り組んでいくためには、どのようなテクノロジーが求められるのでしょうか。クラウドやRRA、AIなどの技術について解説します。

クラウド化とモバイル化

DXを推進するには、膨大のデータをスムーズに取り扱えることが重要です。旧来のオンプレミス型(自社施設に機器を設置してシステムを運用する形態。クラウド型の対義語)のシステムでは限界が来ています。そこで、クラウド型システムへと切り替える必要があります。クラウド型なら初期投資も抑えられます。


また、クラウド化と同時にモバイル化を進める必要もあります。これまでのITシステムはPCを使うことを前提に設計されています。しかし、近年では、ビジネスにおいてもスマートフォンやタブレットなどのモバイル端末を活用する機会が増えています。モバイル化を進めることで、クラウド化したシステムをより有効に利用できます。

RPAの技術を導入

RPAとは、「Robotic Process Automation」の省略名で、ホワイトカラーの業務を自動化して、生産性向上に寄与するシステムのことです。
RPAは規則性のある単純作業を自動で行い、人間よりも正確に素早くこなすことができます。RPAに単純作業を任せることで、その分のマンパワーをほかの領域に充てられます。

AIの技術を導入

DXに取り組むためには、膨大なデータ分析が欠かせません。複雑で大量のデータを素早く分析するは、学習能力を備えたAI技術を導入することが必要です。
AI技術をうまく取り入れることで、業務の効率化やビジネスモデルの変革などにつなげることができます。

4.DXの事例

DXの事例
各企業は具体的にどのようなDXの取り組みを行っているのでしょうか? 企業のDX事例をご紹介します。

個人の信用情報をAIがスコアリング

ローンやクレジットカードの申し込みでは、個人の信用情報が参照されますが、個人の信用情報を客観的に判定する難しさがありました。
近年、アメリカや中国などを中心に、AIによる信用情報の提供サービスが世界に広がってきています。2018年にはLINE株式会社が「LINE Score」というAIが個人情報をスコアリングするサービスを開始しました。LINEは、LINEでのチャットのやりとりだけでなく、LINEPayやLINEニュースなどのサービスもあるため、さまざまな閲覧や支払いなどのさまざまな履歴を評価要素にして、客観的なスコアリングが可能となりました。「LINE Score」は、実際に決済や個人融資サービス、Fintechサービスに適用されています。

参考:【LINE Credit】「LINE Score」、サービス開始から19日でスコア登録100万人を突破。「日常をちょっと豊かにする」ベネフィットなどが好評

ドローンと画像認識AIを用いたIoT農業

独自のテクノロジーサービスを提供する株式会社オプティムは、農業のIoT化も牽引しています。国内の農業従事者は高齢化によって、深刻な労働力不足に陥っているといわれています。同社の「ドローン農薬散布防除サービス」では、ドローンと画像認識AIを使って、作物の虫食い部分だけに農薬をまく「低農薬農法」を実現しました。この技術を使うことで、農薬散布量を10分の1以下に抑えることが可能になったそうです。

参考:株式会社オプティム「圃場管理サービス Agri Field Manager」

ARで自動車の購入体験

BMW社は、自動車の購入体験を変革させる「BMW i Visualiser」というアプリを開発しました。このアプリを使うと、AR(各超現実)を使って、実物大の自動車を好きな角度から眺めることができます。また、AR上でライトやラジオをつけたり、カスタマイズしたりすることもできて、自動車の購入や試乗のバーチャルリアリティー体験が可能になりました。
新たな販売チャネルが増えたことで、企業側には顧客層が広がるなどのメリットがあり、顧客にとっても、実店舗に行かずとも高い精度で比較検討できるなどのメリットがあります。

参考:BMWグループ「BMW iがGoogle PlayにARビジュアライザーを導入」

DXを推進していく上で必要なスキルを身につけるには?

DXを推進する上で期待されているテクノロジー
DXに取り組むには、経営層のコミットメントはもちろん、社員が技術の変化に迅速に対応し、データとデジタル技術を使いこなす知識やスキルを有していることが重要です。また、DX推進における「顧客視点のビジョン」を明確化し、企業全体に浸透させることも求められます。


そのほかにも、企業文化の変革を促せることや、デジタル化によって自社のサプライチェーンやバリューチェーンがどのように変化していくかを調査・分析できること、DX を継続的に進めるためのKPIに基づいた予算配分や投資意思決定の可視化できることなど、求められるスキルは枚挙にいとまがありません。

DXを推進できる人材になるには、最新技術の情報をキャッチアップするとともに、上記で挙げたようなスキルを身につける必要があります。さらには、経営者視点でビジネスを考えられる体系的な知識・スキルも重要です。
経営やビジネスを体系的に学ぶには、経営大学院でMBAを取得する方法があります。

しかし、働きながらMBAを取得するのは、時間的に厳しいと感じる方が多いかと思います。
そこで、多忙なビジネスパーソンや海外に住んでいる方、近くに通える経営大学院がない方には、100%オンラインでMBAが取得できる、ビジネス・ブレークスルー大学大学院(BBT大学院)がおすすめです。BBT大学院なら、コロナウイルスの感染が心配な現在の状況下でも、安心して学び続けられます。

100%オンラインで学べるBBT大学院とは?

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実践的な問題発見・解決力が身につく独自のケーススタディ

ほかの経営大学院とBBT大学院との違いは、オンラインか通学制かだけではありません。
BBT大学院では、アカデミックな視点以上にビジネス現場の視点を重視し、問題解決の基本プロセスや論理的思考・データ分析について学び、自分の力で答えが出せるようになることを目指します。

たとえば、BBTのカリキュラムには、過去事例ではなく現在進行形の事例を取り扱い、経営者視点で問題発見・解決力などを向上できる「RTOCS(アールトックス)」という独自のケーススタディがあります。今まさに起こっている事例について、「自分が経営者やトップだとしたら?」という視点で将来を予測し、具体的な戦略を考えます。

RTOCSは、世界的なコンサルタントである大前研一学長の担当科目で実施しています。経営者視点や変化に強い対応力と問題解決力を徹底的に鍛えるために、毎週新しいケーススタディに取り組み、在籍中の2年間で合計100回もの思考訓練を重ねます。

提出締切日には「大前研一LIVE」という世界の1週間のニュースを大前学長が解説する番組が講義映像として配信され、その中で大前学長がお題に対して出した「結論」を発表します。
過去事例ではないため、いわゆる「正解」がひとつ存在するのではなく、大前学長の出した結論が正解というわけでもありません。大前学長がどのようなプロセスで結論を導き出したのか、情報の見方や問題を解く視点などを知り、さらに学びを深めます。

そして、大前学長の結論に加え、クラスメイトが出した結論も自分のものと比較し、どこに違いがあったのかを考え、振り返りの投稿をすることで1つのケーススタディが完了します。
これまで取り組んだお題では、誰もがよく知る大企業から急成長を遂げているベンチャー企業やユニコーン企業まで、さまざまな会社を取り上げています。また、企業の社長になるだけではなく、地方自治体や国をお題として取り上げ、首長や大統領になることもあります。

オンライン学習のメリットを最大化する遠隔教育システム

独自の遠隔教育システム「AirCampus(R)」を活用し、オンライン学習の障壁を乗り越え、メリットの最大化を図る工夫をしています。完全オンラインのため、場所の制約から解放されます。
さらに、講義はオンデマンド式の動画なので時間の制約もなく、好きなタイミングで何度でも理論や知識のインプットができます。
講義動画の視聴だけでなく、教員や教務スタッフ、TA(ティーチング・アシスタント)とのやりとり、学生同士でのディスカッション、履修登録、レポート提出など、学習のことはすべてAirCampus(R)上で行えます。

BBT大学院では、ディスカッションを重要視しているからこそ、テキストベースのディスカッションを採用しています。
テキストベースであれば、他人の意見を読み、よく考えてから発言できます。多くの大学院では掲げたテーマについて授業時間内に議論を終了させますが、BBT大学院では1テーマに対して議論期間が約1週間あるため、自分のペースでじっくり思考したうえで発言し、深い議論を繰り広げられます。情報収集にも時間をかけられるのでファクトベースの意見を述べることができます。
オンラインでのコミュニケーション全般で求められる、簡潔に書く力もこのディスカッションを通して養われます。クラスメイトとは、こうした深いディスカッションやミーティングを重ねることで密にコミュニケーションがとれます。

これからの時代に活躍できる人材になるために

これからの時代に活躍できる人材になるために
DXを推進できる人材になるために、まずは経営大学院でビジネス・経営の体系的な知識・スキルを養うのがおすすめです。
15年以上の月日のなかでオンライン学習の知見を蓄積し、オンラインMBAのパイオニアとして試行錯誤を重ねてきたBBT大学院は、毎年高い受講生満足度と修了率を出しています。

100%オンラインのMBAプログラムで、具体的にどのように学ぶのか、なかなかイメージできない方は、まずは説明会にご参加ください。一人ひとりがその場で疑問や不安点を十分に解消できるよう、少人数制による説明会を定期的に開催しています。

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